求人に書いてある「年間休日105日」って、キツイかな?
求人で年間休日105日は応募は止めておいた方がいいのかな?
こんな疑問にお答えします。
やりたい仕事ベースで求人票を探していくと出てくる年間休日105日。
「やりがい」や「やりたいこと」を重視して、土日が休めればOKかなと思うかもしれません。
応募したい求人が少なくなってくると選択肢を広げたくなりますよね。
そんな時にはぜひこの記事を読んでみてください。企業を選ぶべき基準が見えてくるようになります。
本記事の信頼性
年間休日105日の働き方
結論から言うと、年間休日105日の勤務は、体力的にも精神的にもきついです。
理由は下記のとおりです。
年間休日105日の実態
月に1回以上は週6勤務
祝日は逆効果、精神的に苦痛
有給休暇が取得しにくい
では具体的に紹介していきます。
月に1回以上は週6勤務
年間休日105日は、月に1回以上は週6勤務です。
理由は、年間休日105日の内訳にあります。
年間52週×週2休み=年間104日
法律基準で週40時間勤務(8h/日×5日)
両方を合わせると、年間105日
つまり祝日を休む場合、他の日に出勤しなければいけません。
祝日は年間で約16日あるので、年間で16日(月に1回以上は週6勤務)は土曜出勤が必須です。
祝日は逆効果。精神的に苦痛。
精神的に最悪なのは祝日が全く嬉しくないことです。
祝日に休むと他の日で出勤しなければいけないからです。
例えば、世間的に嬉しいゴールデンウイークは最悪です。
就業規則上、休まなければいけないのに、その分、土曜出勤が増えるからです。
ゴールデンウイークの祝日で土曜出勤3回(週6勤務)が確定です。
有給休暇が取得しにくい
年間休日105日の会社は、働いてナンボの会社が多いです。理由は下記のとおりです。
している
現場が土・日・祝も稼働シフト制のケースが多い
中小企業に多く、ワンオペになる
具体的に紹介していきます。
現場が土・日・祝も稼働
年間休日105日は、週休2日制がベースです。
週休2日にする理由は、事業が土日祝も動いているからです。
そのため、もともとの業務(稼働時間)が多く、有給休暇を取得しにくい体質の傾向があります。
シフト制のケースが多い
土・日・祝に業務(稼働)していると、シフト制の勤務形態になります。
その結果、有給休暇を取得しようとすると、同僚に代わりに出勤してもらう必要があります。
つまり、自分の都合だけでは休めず、他の社員の都合と合わせなければいけないので、有給休暇が取得しにくいのです。
中小企業に多い制度で、社員数が少ない
年間休日105日は中小企業に多いです。
背景には、社員に還元できる利益が少ないことが挙げられます。
そうなると少ない社員数で最大限の仕事をすることになるので、有給休暇を取得したくても、代わりに対応できる社員がいなかったり、忙しすぎて休めない、という状況になりやすいです。
応募企業を選ぶ休日数の基準を解説
募集要項に記載されている休日は、年間休日120日以上で選びましょう。
年間休日120日以上であれば、もしシフト制であっても、土日祝の休日数が確保されるからです。
完全週休2日制・週休2日制の表記で選んではダメ
週休2日制:月に1回でも土日休みなど、週に2日の休みが取れる
完全週休2日制:必ず毎週、2日の休暇が取れる
例えば、完全週休2日制であっても、祝日のある週で、祝日+日曜休み=土曜出勤となります。
年間休日125日以上という記載は、土日祝+年末年始や夏休みなどになります。
休日は土日にこだわる必要はありません。休日は年間の日数を基準にしましょう。
平日に休めると便利
- 空いている(予約がとりやすい)
- 平日料金が安い
- 役所手続きに便利
業界ごとに平均年間休日が違う
年間休日は業界によって傾向があります。
各業界でお客さんを相手にする時間帯が違うからです。
24h365日を営業している店舗と土日祝日が休みの店舗では、有給休暇のとりやすさが違う
下記が業界ごとの平均年間休日(少ない順)です。(参照:平成30年就労条件総合調査の概況)
業種 | 年間休日数 |
宿泊業・飲食サービス業 | 97.10 |
運輸業・郵便業 | 100.30 |
鉱業・採石業・砂利採取業 | 103.80 |
建設業 | 104.00 |
生活関連サービス業・娯楽業 | 104.60 |
卸売業・小売業 | 105.70 |
サービス業(他に分類されないもの) | 109.00 |
医療・福祉 | 109.40 |
不動産業・物品賃貸業 | 109.60 |
複合サービス事業 | 110.40 |
製造業 | 111.40 |
教育・学習支援業 | 112.70 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 116.80 |
金融業・保険業 | 118.40 |
情報通信業 | 118.80 |
学術研究・専門・技術サービス業 | 118.80 |
お客さん相手に毎日開店しなければいけない業種は、年間休日が少ないです。
一方で、対個人ではなく対企業の仕事が多い情報通信業や、土日祝が休みの学校系の年間休日が多いコトが分かります。
つまり、会社単位ではなく、どの業界を選ぶかで年間休日が決まってきます。
休日を確保したいなら、応募する業界を絞る
年間休日は年収よりも重視すべき
結論から言うと、年間休日は年収よりも断然、重要です。
なぜなら、幸せを感じるのは、年収ではなくプライベートの充実の方が遥かに影響力が大きいからです。
仲が良いパートナーとの結婚から得られる幸福度の上昇率は、 収入アップから得られる幸福より767%も大きい (年収が平均値から上位10%に上昇した場合との比較)
健康レベルが 「普通」 から 「ちょっと体調がいい」 に改善したときの幸福度の上昇は、 収入アップから得られる幸福より6531%も大きい (年収が平均値から上位1%に上昇した場合との比較)
さらに年収が400万円から800万円になっても幸福度は5%しか上がらず、年収800万円以降の幸福度は横ばいともいわれています。
つまり、幸福度は年収ではなく休日によるプライベートのほうが遥かに影響力があるので、休日数は年収よりも重視すべきポイントなんです。
年間休日105日は人生を無駄にしている
年間休日105日は、仕事重視の生き方です。
もしあなたがワークライフバランス(仕事とプライベートのバランス)を重視するのであれば、人生を無駄にしているとも言えます。
年間休日105日を年間休日125日と比べると、損していることは下記のとおりです。
理由は下記のとおりです。
身体の休息
自由な時間
スキルアップの時間
家族や恋人との時間
有給休暇取得のしやすさ
将来結婚して家族が出来たら、さらに休日は重要になります。
家族ができると家を買ったりローンを組んだりする可能性もありますが、審査には勤続年数も影響します。
既に紹介した通り、年間休日数は業界ごとに標準があるので、若いうちに年間休日の多い業界で働いておくことで、将来、プライベートが充実することに繋がります。
将来チャンスを掴むなら、条件の合う求人が出てくるのを待つのが良いです。転職が必要になって急ぐと失敗します。